MCPに対応したクライアントとサーバーは、SSE (Server Sent Event over HTTP)を使って通信するものが多いようです。SSEを実装したアプリケーション間通信のプログラムを作るのは難しくはありませんが、MCPの開発ライブラリにはSSEトランスポートが含まれているようです。すでに多くのサンプルプログラムやチュートリアルがあるので、MCP対応アプリケーションの開発は簡単そうです。LLMの存在感が大きいですね。MCPサーバーなどは、既存のサービスをMCPに対応させるだけという感じで技術的な飛躍を感じませんが、Webサービスの新たな使い方として良いと思います。
プログラマーでない人にとっては何ができるのかが気になるところでしょう。
今でも、様々なAIツールを使って、従業員を雇わない一人社長のような経営をしている人がいるかもしれませんが、そういうことがとても簡単にできるようになる。
欲しい物を書くと、商品を推薦するサーバーが推薦商品を提案してくれ、価格調査サーバーがどこで買うのが一番安価なのかを調べてくれ、購入の意志を表明すると勝手に一番安い店に注文を送ってくれる、みたいなことが誰でもできるようになります。旅行の申込みや株の売買なども同様です。
２０年ほど前だったか、ビジネス・プロセスオートメーションという言葉をあちらこちらで聞きましたが、ワークフローの自動化にもAIエージェントは使えます。今日、ちょっと実験してみたのですが、決済ワークフローみたいなものをAIを使って自動化することはできそうでした。
調べる、比べる、判断するといった人間の行動をAIが代わりにやるようになるという感じでしょうか。
物凄い勢いでMCP対応サーバー（サービス）が登場しているので、もっと複雑で多様な処理が、とんでAI任せでできてしまうようになる。
AIが常に正しい答えを出すわけではないので、すべてを任せることはできないとは思いますが、人間だって間違えますからね。間違えを見つけられるようにしておけば問題ないでしょう。最初は対話型で処理を進めるようにしておいて、間違えが減ってきたら自動化できる仕組みにするとか。
一人社長と聞くと、家族経営の小さな商店みたいなものを連想するかもしれませんが、従業員が数人から数十人の会社くらいの規模の経営ができると思います。
人口減少が問題視されていますが、子供が急に増えるようなことはありませんから、当分は人口減少の傾向は変わりません。それでも一人で多様かつ大量の仕事ができるなら問題ないかもしれませんね。
地方の衰退が問題視されていますが、AIエージェントを駆使した一人社長の会社なら、静かな田舎の小さなオフィスでもやれそうです。
前々から書いていますが、人口減少問題も地方衰退問題も技術で解決することを考えた方がいいです。昔ながらのやり方とそこにいる人が出した結果が今ですから、やり方とやる人を変えないと今の延長線ではないですか？
問題は技術を使いこなせる人材です。みんな都会に行ってしまいます。地域おこしなどをやっている方や地方行政機関の方は、この人材に着目して施策を考えると良いでしょう。そうしないと、短期的には技術を使いこなす人とそうでない人との格差が広がる可能性があり、さらに地域の衰退が進むかもしれません。
個人的には地域おこし活動は、食文化、言葉、祭りなどの伝統的・歴史的なものを維持する活動以外のことは暇つぶし程度にやっておいて、人の数を増やすのではなく人材を増やすことに注目し、データセンターを誘致するとか、最新技術専門の研修機関や研究機関を誘致するとか、それらを使う人たち向けのリモートオフィスやインキュベーション施設を作るなどをするのが良いと思っています。
モノづくり塾は、極小のAIデータセンターを持ち、少人数に専門技術の研修をする、そういう施設になろうとしています。近くに移住して施設を利用して学べば、ベンチャー企業を興すことも可能でしょう。